注文住宅のオーダー方法には種類がある?どの方法が最適なのか考えよう!
これから注文住宅について色々と調べていきたい人に、今回の記事はおすすめです。フルオーダー住宅、セミオーダー住宅、規格住宅の3種類から選択できます。予算、工期、性能などの差はありますが、自分が望んでいるオーダー方法を選択するとよいでしょう。この際、予算に合わせて選択する方法が賢明です。
フルオーダー住宅のメリット・デメリット
メリットを1つ、デメリットを2つ紹介します。注文住宅と聞くと、こちらをイメージする人が多いでしょう。
設計の自由度が高い
間取りやインテリアなどをすべて自分で決定できます。そのため、自分の理想とする住まいを体現できるといえるでしょう。予算の範囲内であればオプションを付けることも、標準設備を最新設備に変更することも可能です。設計士や建築士と相談しながら、吹き抜けのある天井やロフトなどを設けることもできるでしょう。
工期が長くなりやすい
オーダーメイドの住宅なので、打ち合わせ回数が多くなってしまいます。そのため、着工までに時間を要するのがデメリットです。また、工事中も配線や照明などで打ち合わせすることになるので、引き渡しまでに時間がかかります。
建築費用が高くなる
セミオーダー住宅や規格住宅と比較すると、建築費用が高くなります。さらに、無垢材の床や漆喰のクロスなどの自然素材のものを選択すると建築費用が高くなります。ロフトや客室用の和室を選択することや、最新の設備にグレードアップすることも、そのような結果になります。予算オーバーになりやすいのがデメリットです。
セミオーダーの住宅のメリット・デメリット
メリットを3つ、デメリットを2つ紹介します。住宅のデザインや色彩で失敗したくない人におすすめです。
建築費用を抑えられる
業者が提案した間取りやインテリアを選択するかたちなので、建築費用を抑えられます。打ち合わせ回数が少ないので、そのぶん人件費が抑えられていることも考えられます。
工期が短い
建築するために使用する素材や仕様が決まっているという理由だけではなく、自社工場であらかじめ素材をカットして組み立てたものを現場に搬入しているので工期が短くなっています。
完成形がイメージしやすい
業者が提案したプランから選択するので、3Dモデルや建築模型などで完成形がイメージしやすくなっています。
どのような土地でも建築できるわけではない
土地の大きさに合わせて建物の大きさを変化させるのではなく、建物の大きさを基準に土地を選定するので、あらかじめ自分が所有している土地に建築できない可能性があります。
有料オプションを選択すると建築費用が高くなる
標準設備が古いものだと、新しい設備を備え付けたくなります。そのために追加費用を支払わなくてはいけません。
規格住宅(企画住宅)のメリット・デメリット
メリットを2つ、デメリットを1つ紹介します。できる限り早く住宅で生活を送りたい人におすすめです。
建築費用が安くて工期が短い
フルオーダー住宅やセミオーダー住宅と比較すると、もっとも建築費用が安くて工期が短くなります。業者が設計した住宅を建ててもらうかたちとなります。素材や工法も決められているので、業者に完全に依頼したい人や、すぐに住宅で生活を始めたい人におすすめです。
施工技術に差が生じにくい
自社工場で素材をカットして組み立てたものを現場に運搬します。現場では組み立てるだけなので、ベテランの職人以外でも簡単に作業できるようになっています。属人化を排除しているので、施工技術に差が生じにくくなっています。
設計の自由度が低い
規格されているので、自分で選択できるプランが限られています。外壁材や床材などにこだわりたい人はおすすめできません。
どの方法が自分に最適なのか考えよう
予算と担当者は、住宅を購入するときの大切なポイントとなります。
予算を先に決める
予算とは建物の価格だけではありません。土地代も考慮する必要があります。目安として建物価格と土地代のトータルを2,000万円以下で検討したい人は、規格住宅がおすすめです。ただし、エリアにより土地代は変動します。また、建物の素材のグレードを低下させると建物価格が抑えられます。
快適な生活を送れるようにする
予算を削ることを第一に考えすぎるのもよくありません。たとえば、断熱材を大幅に削減すると建築費用は抑えられます。ただし、夏は暑く冬は寒くなります。そのような環境で生活を送るとエアコン代が高くなります。生活の質を落とし過ぎないようにしましょう。
自分に合う担当者を選択する
自分の要望を丁寧に聞いてくれる担当者を選択しましょう。こちらの意見を無視するような担当者は避けたほうが賢明です。
まとめ
3種類のオーダー工法を紹介しましたが、それぞれメリットとデメリットがあります。予算の範囲内で賢く住宅を購入できるようにしてください。不安があるときや分からないところを解消したいときは、業者に問い合わせるとよいでしょう。この際、業者に丸投げするのではなく、いくらくらいの予算で、どのような住まいを希望しているのか伝えるようにします。顧客のサポートを行うのが担当者なので、迷惑をかけないようにしましょう。